実録 03
26冊のほぼ全部を¥1,250にしていました。
自分のロイヤリティレポートを1行ずつ検算したら、前提が2つとも崩れました。
つまり私は、収入を1割多く見積もりながら、上限に達していない価格で売り続けていたことになります。順に説明します。
KDPの印税は70%か35%を選びます。70%を選んでいるので、¥1,250の本なら¥875が入る。そう計算していました。実際のレポートを開いたら¥795でした。80円足りません。
原因は消費税です。日本のKDPでは消費税を含んだ金額を価格として入力します。ところが印税は税抜に直してから計算されます。
| 手順 | 計算 | 金額 |
|---|---|---|
| 管理画面に入力した価格（税込） | ― | ¥1,250 |
| 税抜に換算 | 1,250 ÷ 1.1 | ¥1,136 |
| 配信コストを引く | 1,136 − 1（ファイル1MB） | ¥1,135 |
| 印税70% | 1,135 × 0.7 | ¥795 |
思い込みではないことを確かめるため、レポートに出てくる価格帯を全部この式に通しました。
| 税込価格 | 税抜 | この式で計算 | レポートの実績 | 判定 |
|---|---|---|---|---|
| ¥1,500 | ¥1,364 | ¥955 | ¥955 | 一致 |
| ¥1,250 | ¥1,136 | ¥795 | ¥795 | 一致 |
| ¥1,200 | ¥1,091 | ¥761 | ¥761 | 一致 |
| ¥1,000 | ¥909 | ¥636 | ¥636 | 一致 |
| ¥600 | ¥545 | ¥381 | ¥381 | 一致 |
月10万円のつもりが9万円だった、という規模の差です。事業計画を立てているなら、ここは直したほうがいいです。
こちらのほうが金額の影響は大きいです。
日本のKDPで70%の印税を受け取れるのは¥250〜¥1,250、というのが長く常識でした。解説記事のほとんどがそう書いていますし、私もそれを信じて、ほぼ全部の本を¥1,250に設定していました。「70%が取れるギリギリの上限」だと思っていたからです。
ところが自分のレポートには、こういう行がありました。
| 本 | 税込価格 | 印税の種類 | 1冊の手取り |
|---|---|---|---|
| 季刊のムック本 | ¥1,500 | 70% | ¥955 |
| 英語版（日本ストアでの価格） | ¥1,650 | 70% | ― |
¥1,250を超えているのに、70%で計上されています。しかも実際に¥955が支払われている。
調べたところ、2026年7月7日にKDPが70%ロイヤリティの価格帯を引き上げていました。米国では$9.99から$12.99へ拡大し、他の国も同等の変更とされています。日本もこの対象です。
2026年8月1〜17日の実績で計算します。この期間、電子書籍の有料販売は31冊、うち¥1,250の本が19冊でした。月ペースに直すと¥1,250帯が約35冊です。
| 条件 | 1冊 | 月35冊なら | 年間 |
|---|---|---|---|
| 税込 ¥1,250（現状） | ¥795 | ¥27,825 | ¥333,900 |
| 税込 ¥1,500 | ¥955 | ¥33,425 | ¥401,100 |
| 差 | ＋¥160 | ＋¥5,600 | ＋¥67,200 |
年間で約6万7千円です。ただしこれは販売冊数がまったく変わらなかった場合の数字なので、そのまま鵜呑みにはできません。
値上げすれば冊数は落ちます。落ちるかどうかではなく、どれだけ落ちたら損になるかを先に計算しておきます。
17%という数字をどう見るかは、本の性質によります。指名で買われる本なら、この程度の値上げで2割近く落ちることは考えにくい。逆に、価格で比較されて選ばれている本なら落ちます。
私が実際に取る手順はこうです。
いきなり全部を上げると、落ちたときに原因が分からなくなります。
理由は単純で、一度調べて納得したことを、二度と調べ直さなかったからです。
「70%は¥1,250まで」は、KDPを始めたときに調べて、正しい情報でした。だから前提として固定し、以降は価格を決めるときに毎回この数字を思い出すだけになりました。前提そのものが古くなる可能性を、考えていませんでした。
手取りの計算についても同じです。「70%だから0.7を掛ける」で計算が通ってしまうので、レポートの実額と突き合わせる動機がありませんでした。合っているかどうかを確かめずに、何十回も使っていたことになります。
3つ目が特に重要です。記事を読むのではなく、自分の管理画面で確かめてください。私がこの記事に書いていることも、いつか古くなります。
計算そのものは、このサイトのKDP印税シミュレーターで確認できます。上の式をそのまま実装していて、レポートの実額と一致することを確かめてあります。